¹ 永井隆、『ロザリオの鎖』（アルバ文庫）、サンパウロ、1995年、27頁.

² 『朝鮮日報』1959年8月14日.

³ 姜仁仙「폭심에서 몬는 일본（爆心から見る日本）」『月刊朝鮮』1992年10月、514頁.

⁴ 『朝鮮日報』1963年8月6日.

⁵ 崔仁鎬,「드레스덴과 히로시마（ドレスデンとヒロシマ）」、『東亜日報』1995年8月６日.

⁶ 리영희, 「1945년, 히로시마의 영원의 전쟁」, 윌프레드 버제트 (Willfred Burchett) 지음/ 표완수 옮김, 『히로시마의 그늘 (Shadows of Hiroshima), 창작과 비평사, 1995年,7頁.

⁷ 上田耕一郎『マルクス主義と平和運動』大月書店、1965年、226頁.

⁸ ラダビノード・パール著、田中正明編『パール博士「平和の宣言」』小学館、2008年、91－92頁.

⁹ 林房雄「原爆ドームを瀬戸内海に沈めよ」『月刊ペン』1969年8月、67、74頁.

¹⁰ 原爆慰霊碑を正す会「請願書『原爆慰霊碑・碑文改正の件』」岩垂弘・中島竜美編『日本原爆論大系第七巻・歴史認識としての原爆』日本図書センター、1999年、192頁.

¹¹ 中国新聞社編『ヒロシマの記録（年表・思想編）』未來社、1966年.

¹² 石田宜子「過ちは 繰返しませぬから――碑文論争の歩み」岩垂弘・中島竜美編『日本原爆論大系第七巻・歴史認識としての原爆』日本図書センター、1999年、169頁.

¹³ 『朝日新聞』1996年9月3日.

¹⁴ 『朝日新聞』2005年7月28日.

¹⁵ 英文では Let all the souls here in peace: For we shall not repeat the evil となっている.

¹⁶ 『朝日新聞』1965年8月4日付夕刊.

¹⁷ 同右.

¹⁸ 栗原貞子『栗原貞子全詩篇』土曜美術社出版販売、2005年、448―449頁.

¹⁹ The total number of admissions to the Yamato Museum in its first year of operation exceeded 1.7 million. See 小笠原臣民『戦艦「大和」の博物館――大和ミュージアム誕生の全記録』芙蓉書房出版、2007年、246頁.

²⁰ 広島市HPを参照 (https://www.city.hiroshima.lg.jp/www/contents/1391050531094/html/common/5d775774009.htm). Accessed Oct 31, 2023.

²¹ 山名淳、「記憶空間の戦後と教育」森田尚人ほか編『教育と政治――教育政治史を読み直す』、勁草書房、2003年、225-226頁.

²² 同右、226頁.

²³ 広島市編、『広島新史』（歴史編）、広島市、1984年、46、47頁.

²⁴ 広島市編、『広島新史』（社会編）、広島市、1984年、81頁.

²⁵ 前掲広島市編『広島新史』（歴史編）、46頁.

²⁶ 石丸紀興、「戦災復興計画思想について」『日本建築学会大会学術講演概要集』（九州）、1981年9月.

²⁷ 広島市編、『広島新史』（社会編）、85頁.

²⁸ 石田雄『日本の政治と言葉（下）――「平和」と「国家」』東京大学出版会、1989年、82頁.

²⁹ 前掲広島市編、『広島新史』（社会編）、85頁.

³⁰ 同右、90頁.

³¹ 宇吹暁「被爆の実相をどう伝えるか――初期の原爆遺跡存廃論議に学ぶ」『日本の科学者』第34巻8号、1999年8月、16頁.

³² 「ヒロシマの20年」『読売新聞』1965年８月６日付.

³³ 前掲広島市編『広島新史』（社会編）、99頁.

³⁴ 阿部亮吾「平和記念都市ヒロシマ、争われる『被爆の景観』」阿部和俊編『都市の景観地理』（日本編1）、古今書院、2007年、77頁.

³⁵ 『朝日新聞』2007年7月1日付.

³⁶ 『朝日新聞』2007年7月3日付.

³⁷ 『朝日新聞』2007年7月3日付.

³⁸ 『朝日新聞』2007年７月４日、５日付.

³⁹ 「主張 北朝鮮核実験 国際社会の一致した対応こそ」『赤旗』２００６年10月11日付.

⁴⁰ 「主張 北朝鮮核実験 断じて許されない暴挙」『公明新聞』2006年10月11日付.

⁴¹ 民主党 HP (http://archive.dpj.or.jp/news/?num=9059) Accessed Nov 1, 2023.

⁴² 石井和彦、「日本は「唯一の被爆国」でない」『地球の一点から』(月刊ニュースレター)、第14号、法政大学西田勝研究室、1989年12月。市場淳子「『唯一の被爆国』から『開かれた被爆者』へ」『世界』第692号、岩波書店、2001年9月。春名幹男「『唯一の被爆国』からの脱皮――被爆者とヒバクシャの連帯のために」『世界』第491号、岩波書店、1986年8月。中島竜美「被爆ナショナリズムをどう超えるか――反核平和市民運動の課題と展望」『月刊社会党』第382号、日本社会党中央本部機関紙局、1987年11月.

⁴³ 小林徹編『原水爆禁止運動資料集』第２巻、緑蔭書房、1995年、284―285頁.

⁴⁴ 同右、411頁.

⁴⁵ 同右、３巻、113頁.

⁴⁶ 国会会議録検索システム (https://kokkai.ndl.go.jp/#/) を参照.

⁴⁷ According to the Japan Council of Local Authorities for Nuclear-Free Declarations, as of 2016, 1,604 of the nation's 1,788 local authorities have joined in declaring themselves nuclear-free, a declaration rate of 89.7%.

⁴⁸ 『朝日新聞』1989年3月4日付.

⁴⁹ The City of Hiroshima (https://www.city.hiroshima.lg.jp/site/heiwasengen/) Accessed Nov 1, 2023; The City of Nagasaki (https://www.city.nagasaki.lg.jp/heiwa/3070000/307100/p036987.html) Accessed Nov 1, 2023 鎌田定夫編『広島・長崎お平和宣言』平和文化、1993年.

⁵⁰ 朝日新聞検索システム「聞蔵Ⅱ」による.

⁵¹ 「日本において原水爆禁止運動が発展している第二の理由は、日本人こそ原爆の洗礼をうけた最初にして唯一の国民であるということ」（『ビキニ水爆実験の影響と日本における原水爆禁止運動（世界への報告）』1955年1月、7頁、小林徹編『原水爆禁止運動資料集』第二巻、緑陰書房、1995年、11頁）.

⁵² 小林徹編『原水爆禁止運動資料集』第四巻、緑陰書房、1996年、196頁.

⁵³ 『ビキニ被災五周年・原水爆禁止・核武装反対日本大会焼津宣言・決議』1959年3月1日（小林徹編『原水爆禁止運動資料集』第六巻、緑陰書房、1996年、5頁）.

⁵⁴ 小林徹編『原水爆禁止運動資料集』第六巻、緑陰書房、1996年、59頁

⁵⁵ 小林徹編『原水爆禁止運動資料集』第七巻、緑陰書房、1996年、147頁